蓄電池を処分する方法とは？おおよその費用や注意点も解説 ｜千葉県の太陽光発電は株式会社レクソル
蓄電池の処分について知りたいと考えている方は多いのではないでしょうか。家庭用蓄電池は一般ごみとして処分できないため、適切な方法で廃棄する必要があります。
この記事では、蓄電池の処分方法や費用相場、注意点などを詳しく解説します。蓄電池の寿命を迎える前に知っておくべき情報をまとめましたので、ぜひ最後までご覧ください。
蓄電池を処分するタイミングを見極めるには、寿命について理解しておくことが大切です。ここでは、蓄電池が寿命を迎えたサインや判断基準について解説します。
蓄電池の寿命が近づくと、いくつかの兆候が現れます。これらのサインに気づいたら、処分や買い替えを検討する時期といえるでしょう。
まず、使用できる時間が以前より短くなってきたと感じることがあります。満充電しているはずなのに、すぐに電力が切れてしまうようになったら注意が必要です。
また、充電にかかる時間が長くなることも寿命のサインの一つです。通常よりも充電に時間がかかるようになったら、蓄電池の性能が低下している可能性があります。
とくに警戒すべきは、異常な発熱や膨張が見られる場合です。これらは大きなトラブルにつながるリスクがあるため、すぐに使用を中止し、専門家に相談することをおすすめします。
蓄電池はスマートフォンのバッテリーのように、徐々に性能が低下していく特徴があります。日頃から蓄電池の状態をチェックし、これらのサインが出ていないか確認しておくとよいでしょう。
蓄電池の寿命を判断する基準には、いくつかの指標があります。ここでは、耐用年数・サイクル数・電池の種類という3つの観点から解説します。
家庭用蓄電池の寿命の目安は、メーカー保証期間である10～15年程度が現実的といわれています。この期間を過ぎると、性能の低下が顕著になってくることが多いです。
なお、減価償却資産としての法定耐用年数は6年と定められていますが、これはあくまで税務上の資産価値の期間を示すものです。実際の製品寿命とは異なる点に注意しておきましょう。
法定耐用年数と実際の寿命を混同しないよう、蓄電池の購入時にメーカー保証の内容を確認しておくことが大切です。
出典：国税庁「主な減価償却資産の耐用年数表」（https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/pdf/2100_01.pdf）
サイクル数とは、蓄電池を充電して放電するまでの一連の動作を何回繰り返せるかを示す指標です。1サイクルとは、蓄電池が0%の状態から100%まで充電し、再び0%まで放電することを指します。
リチウムイオン電池の場合、一般的に6,000回から12,000回程度のサイクル寿命があるとされています。ただし、製品や種類によって幅があるため、具体的な数値はメーカーの仕様を確認するようにしましょう。
サイクル数が多い製品ほど長持ちするため、買い替えを検討する際の重要な指標となります。日々の充放電を繰り返すうちに、徐々にサイクル数を消費していくというイメージです。
蓄電池の寿命は、電池の種類によっても異なります。家庭用で主流となっているリチウムイオン電池は、小型で軽量、かつサイクル数が多いという特徴があります。
鉛蓄電池は耐用年数が17年程度とされていますが、リチウムイオン電池と比べるとサイクル数は少なめです。一方、ニッケル水素電池などは、リチウムイオン電池と鉛蓄電池の中間的な性能を持っています。
家庭用蓄電池の寿命は、製品や使用環境によって10年から20年程度と幅があります。購入時には、電池の種類とサイクル数を確認し、長期的な視点で選ぶことが大切です。
こちらの記事では、リチウムイオン蓄電池の廃棄方法について解説しています。 リチウムイオン蓄電池の危険性や注意点も取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。
蓄電池を処分する際は、専門の業者に依頼する必要があります。ここでは、主な処分方法を3つ紹介します。
蓄電池の処分で最も安心な方法は、メーカーや販売店に相談することです。蓄電池を購入した販売店や施工業者に連絡すれば、回収業者の紹介や、配線の取り外しなどを含む電設工事に関するアドバイスを無料で受けられます。
販売店は複数のメーカーを取り扱っているため、どのメーカーの蓄電池でも相談できる可能性が高いです。また、買い替えを検討している場合は、新しい蓄電池の提案も受けられるため、一石二鳥といえるでしょう。
とくに蓄電池の廃棄が初めての方にとって、販売店への相談は処分の流れをスムーズに進められる最適な選択肢です。まずは購入した販売店や施工業者に問い合わせてみることをおすすめします。
小型二次電池や自動車用鉛蓄電池など、特定のリサイクルシステムが存在する蓄電池もあります。これらは専門のリサイクル業者に依頼することで、適切に処理してもらえます。
小型二次電池のリサイクル活動を行っている一般社団法人JBRCでは、ニッケル水素電池やニカド電池、リチウムイオン電池などの回収を行っています。対象製品であれば、協力店舗や協力自治体で引き取ってもらえる場合があります。
また、自動車用の鉛蓄電池については、自動車用鉛蓄電池再資源化協会が回収システムを運用しています。車のディーラーや販売店に相談すれば、適切な処分方法を案内してもらえるでしょう。
ただし、家庭用の定置型蓄電池はこれらのリサイクルシステムの対象外となることが多いため、注意が必要です。メーカーによって対応が異なる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。
出典：経済産業省「小型二次電池のリサイクル（資源有効利用促進法）」（https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/kaden/index03.html）
出典：経済産業省「使用済自動車用鉛蓄電池・リサイクルシステムの運用状況について」（https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/sangyo_gijutsu/haikibutsu_recycle/jidosha_wg/pdf/057_07_01.pdf）
メーカーや販売店で回収してもらえない場合や、大型の蓄電池を処分する際は、産業廃棄物収集業者に依頼する方法があります。この方法は、処分したい蓄電池の種類や大きさを伝えれば、迅速に回収してもらえるため便利です。
ただし、蓄電池は特別管理産業廃棄物に該当するため、適切な許可を持つ業者に依頼することが重要です。特別管理産業廃棄物収集運搬業の許可を取得している専門業者を選びましょう。
無許可の業者に依頼してしまうと、排出者である依頼主の責任が問われることになります。業者を選ぶ際は、必ず許可の有無を確認してから依頼するようにしてください。
産業廃棄物収集業者に依頼する場合、処分費用は業者によって異なります。複数の業者から見積もりを取り、費用や対応内容を比較検討することをおすすめします。
出典：環境省「関連法制度（廃棄物処理法）」（https://www.env.go.jp/council/former2013/03haiki/y038-03/mat05-2.pdf）
蓄電池の処分には、まとまった費用が必要となります。処分費用の相場は7～20万円程度で、平均すると10万円前後がかかると考えておくとよいでしょう。
費用の内訳には、引き取り費、回収費、運搬費、解体費、処分費などが含まれます。これらの費用は、蓄電池の種類や大きさ、設置されている場所、運搬にかかる距離などによって変動します。
また、蓄電池本体の処分費用とは別に、電設工事の費用も発生します。電気の切り離し工事は専門の業者に依頼する必要があり、こちらも別途まとまった金額が必要です。
費用の支払い方法やタイミングは業者によって異なるため、依頼する際に必ず確認しておきましょう。見積もりを取る際は、工事費用も含めた総額を確認することが大切です。
メーカーや型番によっても費用が変わるため、正確な金額を知りたい場合は、複数の業者に見積もりを依頼することをおすすめします。
蓄電池を処分する際は、以下の手順で進めていきます。まず、販売店やメーカーに処分の相談をしましょう。電話やメールで問い合わせれば、必要な手続きや費用について案内してもらえます。
次に、電設工事業者に電気の切り離し工事を依頼します。この工事は、蓄電池を回収する前に必ず完了させておく必要があります。販売店や施工業者に依頼すれば、信頼できる工事業者を紹介してもらえることが多いです。
電設工事が完了したら、回収業者に蓄電池の廃棄を依頼します。業者から提示された見積もり内容を確認し、納得できたら契約を結びましょう。
処分費用の支払いは、業者の指定する方法とタイミングで行います。支払いが完了すると、業者が蓄電池を回収しに来てくれます。
回収当日は、業者が蓄電池の搬出作業を行います。作業には立ち会いが必要な場合もあるため、あらかじめスケジュールを調整しておくことをおすすめします。
この一連の流れを把握しておけば、スムーズに蓄電池の処分を進めることができるでしょう。
蓄電池を処分する際には、いくつかの注意点があります。トラブルを避けるためにも、事前にしっかりと確認しておきましょう。
家庭用蓄電池は定置型であり、設置時に電力会社の電気を直接つなぐ工事を行っています。そのため、蓄電池を処分する際にも、電気を切り離すための工事が必要です。
この電設工事を回収業者に任せることもできますが、その場合は追加費用がかかったり、回収までの時間が長引いたりする可能性があります。スムーズに処分を進めるには、回収前に電設工事を済ませておくことが重要です。
工事の窓口は、メーカーや電力会社ではなく、販売店や施工業者となります。蓄電池を購入した販売店に連絡すれば、電設工事業者を紹介してもらえるため、まずは相談してみましょう。
電設工事の費用も別途必要となるため、処分費用と合わせて予算を確保しておくことをおすすめします。
蓄電池は、一般ごみや粗大ごみとして処分することができません。地方自治体による回収も行っていないため、必ず専門の業者に依頼する必要があります。
家庭用蓄電池に多く使われているリチウムイオン電池は、特別管理廃棄物に指定されています。これは、衝撃などによって発火や爆発のリスクがあるためです。適切な処理を行わないと、重大な事故につながる恐れがあります。
違法に廃棄してしまうと、排出者である依頼主の責任が問われます。必ず資格を持つ専門業者に依頼し、適正な方法で処分するようにしましょう。
自治体のゴミ収集に出したり、不法投棄したりすることは絶対に避けてください。
蓄電池の回収業者は、すべてのメーカーの製品を回収しているわけではありません。業者によって対応できるメーカーが限られている場合があります。
たとえば、ある回収業者ではニチコンと京セラの蓄電池のみを対象としているケースもあります。自分が使用している蓄電池のメーカーを事前に確認し、対応可能な業者を選ぶことが大切です。
販売店は複数のメーカーを取り扱っているため、適切な回収業者を紹介してもらえる可能性が高くなります。業者選びで迷った際は、まず販売店に相談してみることをおすすめします。
対応メーカーを確認せずに業者に連絡すると、回収を断られることもあるため、注意しましょう。
蓄電池を処分した後、新しい蓄電池への買い替えを検討している方も多いでしょう。ここでは、蓄電池を選ぶ際のポイントについて解説します。
蓄電池を選ぶ際は、まず使用目的を明確にすることが大切です。自家消費を重視するのか、経済性を優先するのか、災害対策を重視するのかによって、最適な蓄電池の種類は変わります。
災害時の備えを重視する場合は、停電時に家全体に電力を供給できる全負荷型の蓄電池が適しています。一方、特定の家電だけに電力を供給したい場合は、特定負荷型を選ぶとよいでしょう。
使用目的を明確にすることで、容量やタイプを絞り込みやすくなります。家族のライフスタイルや住環境に合わせて、最適な蓄電池を選びましょう。
蓄電容量は、毎日の電力使用量に合わせて選ぶことが基本です。容量が大きすぎると無駄なコストやスペースが必要になり、小さすぎると必要な電力を確保できません。
蓄電池を選ぶ際は、定格容量ではなく実効容量で比較することが重要です。実効容量とは、実際に使用できる電力量のことで、定格容量よりも少なくなります。
一般的な家庭の1日の電力使用量を参考に、適切な容量を選びましょう。最適な容量選びには専門家のサポートが不可欠なため、販売店に相談することをおすすめします。
蓄電池を長く使うためには、サイクル寿命が長い製品を選ぶことが大切です。サイクル数が多いほど、繰り返し充放電できる回数が多くなり、結果として長持ちします。
また、設置環境も寿命に大きく影響します。高温環境を避け、適切な場所に設置することで、蓄電池の劣化を遅らせることができます。
充電レベルの管理も重要です。過充電や過放電を避けることで、蓄電池の寿命を延ばすことができるでしょう。
停電時に使用したい家電の種類によって、必要な出力が変わってきます。とくに200V対応の家電を使いたい場合は、200V出力に対応した全負荷型の蓄電池を選ぶ必要があります。
エアコンやIHクッキングヒーターなど、消費電力が大きい家電を使用する予定がある場合は、出力の大きい蓄電池を選びましょう。
停電時に使いたい家電をリストアップし、それらの消費電力を確認しておくことをおすすめします。
蓄電池の容量が大きくなるほど、本体のサイズも大きくなります。設置場所のスペースを事前に確認し、設置可能なサイズの蓄電池を選ぶことが大切です。
蓄電池の本体は屋内設置型と屋外設置型があるため、住環境に合わせて選択しましょう。屋外設置型の場合は、直射日光や雨風の影響を受けにくい場所を選ぶことが重要です。
設置スペースの確認は、購入する前に必ず行っておきましょう。
蓄電池の保証期間は、10〜15年が一般的です。保証期間の長さだけでなく、容量保証の内容も確認しておきましょう。
長期間使用する製品だからこそ、アフターフォローやサポート体制が充実している販売店を選ぶことが重要です。故障時の対応や定期点検など、購入後のサポート内容も事前に確認しておきましょう。
株式会社レクソルは、蓄電池販売において安心のアフターフォローを徹底しています。蓄電池の処分から買い替えまで、トータルでサポートいたしますので、お気軽にご相談ください。
蓄電池の処分は、専門業者への依頼が必須です。一般ごみとして処分することはできないため、必ずメーカーや販売店、産業廃棄物収集業者に相談しましょう。
処分費用は7万円から20万円程度が目安で、別途電設工事の費用も必要です。処分の前には電設工事を済ませておくことが重要です。
販売店に相談すれば、回収業者の紹介や電設工事業者の手配をスムーズに行えます。蓄電池の処分を検討している方は、まず購入した販売店に問い合わせることをおすすめします。
レクソルでは、蓄電池をはじめとしたエネルギー関連サービスを提供しており、設置から撤去、買い替えまで一貫した対応を行っています。また、各種補助金の申請についても代行対応が可能です。
ご契約から設置後まできめ細やかなサポート体制を整えており、アフターフォローも徹底しております。蓄電池の処分や買い替えに限らず、太陽光発電やエネルギー全般についても、お気軽にお問い合わせください。
